【応用情報技術者試験】PBP法

PBP法は、「回収期間法（Payback Period Method）」の略で、投資した資金が何年で回収できるかを計算し、その期間の短さで投資の是非を判断する手法です。計算が直感的で分かりやすいというメリットがありますが、お金の時間的価値を考慮しない、回収期間より後のキャッシュフローを無視するといった欠点があります。

PBP法の概要

• 投資回収期間の算出:投資した金額を、毎年生まれるキャッシュフローで割るなどして、投資額が回収できるまでの年数を計算します。
  • 例：100万円の投資に対し、毎年10万円のキャッシュフローがあれば、100万円÷10万円=10年となります。
• 投資判断:算出した回収期間が、あらかじめ設定した基準期間（カットオフ期間）よりも短ければ投資を行い、長ければ見送るという判断をします。
• 複数の投資案件の比較:複数の投資案件がある場合は、回収期間がより短い方を優先して選択します。

メリット

• 直感的で分かりやすい:計算方法がシンプルで、投資回収期間をすぐに理解できます。

デメリット

• 貨幣の時間的価値を無視する:将来のキャッシュフローをそのままの金額で計算するため、金利などの時間的価値を考慮していません。
• 回収期間後のキャッシュフローを無視する:回収期間が確定した時点で、それ以降に得られるはずの利益を考慮しません。
• 基準期間の設定が難しい:回収期間の判断基準となる「カットオフ期間」を合理的に決めることが難しい場合があります。