【応用情報技術者試験-用語解説】自己資本比率とは

自己資本比率は、総資産のうち、自己資本でどれだけまかなっているかを示す財務指標です。基本式は「自己資本÷総資産×100」。同じ条件なら、比率が高いほど負債への依存が小さいと考えられます。

この記事では試験学習向けに、貸借対照表との関係、計算例、ROEとの違いを整理します。末尾では、損益分岐点やROA・ROE・ROIを復習できる関連noteを案内します。

自己資本比率の計算式

自己資本比率（％）＝自己資本÷総資産×100

貸借対照表では「資産＝負債＋純資産」が成り立ちます。自己資本は資本金や利益剰余金などを含みますが、純資産と常に同額とは限りません。新株予約権・非支配株主持分などの扱いは、使う資料・会計基準・指標の定義を確認します。試験では、問題文で与えられた自己資本の額や定義に従いましょう。

以下の数値例では、計算を単純にするため純資産と自己資本が同額で、総資産＝負債＋自己資本とします。金額単位はすべて万円です。

自己資本比率＝400÷1,000×100＝40％です。総資産1,000万円のうち、400万円を自己資本、残り600万円を負債でまかなっていると読みます。

自己資本比率は、手元にある現金の割合ではありません。自己資本で調達した資金が設備や在庫などに使われていることもあるため、40％だから総資産の40％が現金、とは言えません。

指標	代表的な計算の形	主に見る観点
自己資本比率	自己資本÷総資産×100	資金調達構成・財務の安全性
ROE（自己資本利益率）	当期純利益÷自己資本×100	自己資本に対する利益の効率

自己資本比率では自己資本が分子、ROEでは自己資本が分母です。ROEの実際の計算では期首・期末の平均自己資本を使うなどの定義があります。試験では指定された条件を使いましょう。

同じ利益額で自己資本が小さくなればROEは高くなることがありますが、それだけで財務の安全性が高くなったとは言えません。安全性の指標と収益性の指標を分けて読むことが大切です。

最初の例（総資産1,000・負債600・自己資本400）から、それぞれ独立に変化するものとします。売却損益や税金、費用などは考えません。

資産を帳簿価額で売って現金に換えるだけでは、総資産は減りません。資産の種類が変わるだけだからです。その現金で負債を返せば、資産と負債が同額減ります。実際には売却損益や税金なども関係するため、表は仕組みを確認するための単純化した例です。

利益が自己資本に蓄積される場合や、負債を株式に振り替えるDESなどでも比率は変わり得ます。ただし「利益が出たら必ずその額の現金が増える」「比率を上げる施策なら何でも望ましい」とは考えず、何が増減したかを確認します。

自己資本比率は安全性を考える材料の一つですが、業種や事業モデル、資産の内容によって見方が変わります。資金繰り、負債の返済時期、利益やキャッシュフローなども関係するため、この比率だけで倒産しないことを保証するものではありません。

学習では「総資産に占める自己資本の割合」と「負債への依存度」を押さえましょう。銀行の健全性規制などで使う自己資本比率には別の定義があるため、一般企業のこの式と混同しないことも大切です。

総資産2,000万円、負債1,300万円で、純資産と自己資本が同額とします。自己資本比率はいくつでしょうか？また、資産200万円を帳簿価額どおり売り、代金を現金のまま保有した場合、この比率は変わるでしょうか？

解答・解説を見る

自己資本は2,000−1,300＝700万円、自己資本比率は700÷2,000×100＝35％です。売却代金を現金で持つだけなら資産の内訳が変わり、総資産と自己資本の額は変わらないため、比率も35％のままです。売却損益や税金は考えない条件です。

自己資本比率とROEの違いが分かったら、関連noteでROA・ROE・ROIや損益分岐点などをまとめて復習できます。自己資本比率の単独教材ではなく、財務計算の公式と意味を整理する教材です。本記事で安全性の指標を押さえ、収益性や売上・費用・利益の計算へ学習を広げられます。

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自己資本比率は自己資本÷総資産×100です。ROEとは自己資本を使う位置と見る目的が違います。比率の増減は、現金・負債・自己資本がどう変わったかを分けて考え、資産売却だけで総資産が減るとは限らない点も確認しましょう。

参考：財務省：キーワードで見る法人企業統計「自己資本比率」。同統計の自己資本の定義と、個別の開示資料・試験問題の定義が同じとは限りません。数値例と確認問題は本記事のオリジナルです。